ホーム>耐震補強工事

耐震補強工事

耐震強度の特徴

特徴

人と環境に優しい

SRFは粉塵、騒音、振動、臭気がほとんど発生しないので、居住部分、店舗、オフィスなどをお使いのまま改修工事を行うことができます。また、火気を使用せず、接着材は環境ホルモン懸念物質を含まないため、安心してお使いいただけます。(F☆☆☆☆取得[認定番号004956])

施工は簡単・迅速、価格も安い

SRFは宅配便で搬入できる材料を人力で巻き付け、接着する工法ですので、溶接など特殊な技能は必要なく、初心者でも簡単に施工することができます。しかも大きな機材等も必要としないため、狭い場所でも施工可能です。また、ベルトの上から容易にビス、ボルトなどが打て、仕上げも自由に行うことができます。独立柱で周囲に障害がない場合、柱1本当りの総工事費は概ね30万円~70万円です。

鉄筋コンクリートの弱点を直接、確実に補強

鉄筋コンクリート(RC: Reinforced Concrete)は、コンクリートが引っ張り力に弱いことと、鉄が外気に触れると腐食するというお互いの材料的弱点を補い合う優れた構造として、世界中に普及しています。しかし、地震により繰り返し大きな力を受けると、鉄筋に守られていないかぶりコンクリートから破壊し、コアもろとも、崩壊してしまいます。SRFは、右図のように鉄筋コンクリートの構造的弱点を高延性材で直接被覆します。鉄板巻きや連続繊維補強も、かぶりコンクリートの剥落防止にはなりますが、高延性材ではなく、鉄板や炭素繊維を樹脂で固めたものなどを用いていたため、塑性化したり、コンクリートの表面から剥離したり、材料自体が破断したりしてしまい効果は限られたものに留まっていました。高延性材を用いることで、これらの性能的諸問題を解決した上に、施工上も遥かに簡単になりました。

東海道新幹線から木造住宅まで数多くの実績

SRFは東海道新幹線を始め、学校、店舗、オフィス、住宅、病院など各種の建物、構造物での施工実績が1,000件を超え、SRFによる耐震改修工事は、北は北海道から南は沖縄まで全国に広がってきており、ご好評をいただいております。

多様な目的に合わせてお使いいただけます

部分的に耐震被覆(SRF工法)しても、ほかのところに悪影響を及ぼしません。また、基準値をクリアから生存空間確保、応急対策、崩落防止まで多様な設計が可能です。

既存の短柱やせん断壁を被覆して基準をクリアできます

SRFは、鉄筋コンクリート柱・壁の強度、靱性、および軸耐力を向上させる工法として技術評価を受けています。特に、補強後にせん断柱・壁となる場合でも補強量に応じて、F=1.27までの靱性を得られることがこの度評価されました。短柱やせん断壁を補強して、靭性を向上できるのは、SRFだけです。既存の部材を生かした計画で、従来法より格段のコストダウンが可能です。(建防災発第2174号)

基準値クリアから生存空間確保、応急対策まで目的と条件に応じた補強ができます

改修工事までの目的別フロー
  1. 基準値クリア
    基準値クリアとは、Is値などの公的機関の定めた基準値をクリアする改修設計です。SRFによって耐力と靭性を向上させ基準値をクリアさせることが可能です。ブレース等の工法と併用することができます。
  2. 軸耐力
    軸耐力とは、軸方向(柱の上下方向)の耐力(荷重に耐える能力)を補強することを言います。建物の軸耐力とは、柱をSRFで被覆することにより、大きな地震を受けても鉛直方向に潰れないようにして、倒壊を防ぐ方法です。
  3. 生存空間確保
    生存空間確保とは、建物内のある範囲について、建物が倒壊した場合にもSRFで被覆した柱の周りに少なくとも三角錐状の生存空間が確保できる方法です。
  4. 応急対策
    応急対策は、補強設計を行う余裕の無い場合に、構造物の形状、寸法、損傷度等に応じて補強を行う方法です。

軸耐力を確保して揺れても倒壊しない補強を行います

軸耐力

地震時軸力は、大地震で構造物が大きく揺れた場合に柱に掛かる力で、構造計算によって求めます。軸耐力とは、柱の上下方向の抵抗力の限界値で鉄筋コンクリートの柱と耐震被覆した柱について、理論と実験で確認しています。SRFでは、地震時軸力と軸耐力の比の最大値を倒壊危険度(If値)と呼んで、設計の指標として用いています。地震時軸力の代わりに、構造物が一部倒壊した場合に柱に掛かると想定する力を用いて計算した指標を軸破壊危険度(Nf値)と言います。さらに、実際の地震時軸力等が、計算値を大幅に上回る可能性を想定し、数倍の安全率を見込んで被覆の厚さを決めています。

各種の目標性能に対して多数の工事実績があります

 

基準値クリア
  • 極脆性柱の被覆による基準値クリア
    窓がらみの短尺柱を補強して、強度、靭性ともに向上させ、Is値が0.6を上回る設計事例です。建築防災協会の技術評価で、極脆性柱でも被覆すればF=1.27までの靭性値が得られることが認められたことにより可能になりました。工事費の設計見積は、1フロア当たり約250万円。工期は、約2週間です。
  • 既存壁の被覆による基準値クリア
    事務所ビルの既存壁を耐震被覆し、Is値が基準値をクリアする設計例です。図の上端の連層壁を2階から7階まで被覆しました。形式は、W型片面、厚さは、2.5mmです。図上左の階段室は外壁側を、中央と右は内側から被覆します。標準的な工事費は、仕上げを含め壁一枚当たり、50万円程度であると計算されました。
軸耐力による倒壊防止

ピロティーの一階部分の柱を被覆することによって倒壊防止を図った実施例です。Is値は、基準値を上回る程向上するとは限りませんが、安全性は向上します。工事費は、約500万円でした。2期に分けて工事を行いましたが、実動は1週間程度で仕上げまで完了です。

生存空間確保

オレンジ色の部分の対象範囲の独立柱が被災後も周辺の重量を支えられるように被覆します。被覆材を撤去しても躯体をほとんど損傷しませんので賃貸ビルで現状回復することも考慮してテナント工事で施工した例です。

耐震診断を行うことにより、最適な耐震補強が行われます。

弊社では、主に、住宅購入前や居住中の住まいの耐震診断を実施しております。
耐震診断とは、現地での建物調査や図面のチェック等を行い専用のソフトにて耐震性をチェックおこない大地震の揺れで既存建物が倒壊しないかどうかを見極める調査です。
引っ越す前、またはリフォーム前に耐震診断をして、補強が必要であればしっかり補強を行ってから住まわれる事をお勧めします。

各自治体では相談窓口を設けて、耐震診断の助成金制度を行っております。
まずは各自治体にご確認下さい。

木造住宅耐震診断調査
木造住宅耐震診断調査
木造住宅耐震診断調査

大地震が発生した場合、建物はあなたや、あなたのご家族の命を守ってくれるのでしょうか。
地震から命を守るのも、地震で命を失うのもあなたの建物次第なのです。
建物の地震に対する安全性は、建築年時や地盤の良し悪しだけで決まるものではありません。
建築当初の設計やその後の劣化状況など様々な要因を総合的に勘案して判断する必要があります。
それを行うのが「耐震診断」です。
耐震診断は、建築士などの専門家が実施します。

新築住宅の耐震診断の必要性

新築木造住宅の場合、行政の審査(建築確認申請)を行っていますので耐震診断を行わなくても、基本的には問題ありません。
なので耐震診断を行う必要性はあまりないと言えますが、住宅の施工精度や劣化状態は別の話になります。

中古住宅の耐震診断の必要性

56年5月以前に建てられている中古木造住宅の場合は現在の新耐震基準に比べると耐震性に欠けるケースが数多くみられる為、耐震診断の実施を行うのが良いと思われます。
※阪神淡路大震災では昭和56年以前の古い建築物に大き被害がみられました。

耐震診断は、図面の有無・現地での調査出来る範囲などの条件によって精度にバラツキが生まれます。
精度が落ちる理由の一つとして、図面の不足・現地での確認範囲・筋交いの正確な位置の全てが把握出来ない・金具の位置状況が確認できない等の原因が挙げられます。

 

調査内容

木造住宅一般診断 調査内容

  1. 建物図面(販売用の図面も可)を精査
  2. 現場確認
  3. 耐震検討
  4. ※耐震基準適合証明書発行 

木造住宅精密診断 調査内容

  1. 建物図面(販売用の図面も可)を精査
  2. 現場調査・確認
  3. 現状建物の構造計算を実施
  4. 耐震検討
  5. 補強箇所の提案
  6. ※耐震基準適合証明書発行 

※印はオプションになります。

☆適合証明を発行できない場合、耐震診断料は必要ですが、発行手数料は不要です。

ご質問・お問い合わせはお気軽に!こちらからご相談ください!